無人ホテル運営の裏側
宿泊施設の集客をOTA(オンライン旅行代理店)に頼っている方にとって、「手数料」は避けて通れない固定コスト。でも、「楽天は10%、じゃらんは10%〜」といった“表面的な手数料”だけで判断していませんか?
実はそれだけではありません。ポイント原資やクーポン費用など、“見えにくい追加コスト”が思っている以上に積み重なっていて、気づかないうちに実質的な手数料が15〜20%以上になっていることも…。
そこで今回は、主要OTAごとの「実質手数料の目安」を、宿泊業界の方向けにわかりやすく解説します。
基本手数料:10%〜
じゃらん限定ポイントの原資負担:約2%
追加クーポン発行時の費用負担:約3%前後
ポイント施策やキャンペーンを併用している場合、実質的には15%前後のコストになるケースが一般的です。
楽天スーパーポイントの原資負担:最大2%
クーポン施策費用:最大3%(内容による)
上位表示を目指してプロモーション施策を併用すると、実質手数料は15%超になることも珍しくありません。
販売手数料:15%(※標準プラン)
プレミアムプラン(Preferred Partner)参加で+3〜5%
表示順位を上げるためにプレミアム参加している施設も多く、合計で18〜20%前後の負担になる場合もあります。
基本手数料:15%
キャンペーン・クーポン施策参加で追加コスト発生
内容次第では、最大20%弱の手数料になることも。
販売手数料:15〜20%(契約条件により異なる)
会員向け割引や特典の原資負担あり
販売価格の調整幅が狭い場合、利益が圧迫されやすい傾向にあります。
「基本手数料〇%」という数字だけで判断していると、実際に手元に残る金額は想像よりずっと少ないかもしれません。
だからこそ、OTAごとの料金体系をしっかり把握し、「どの販路に、いくらコストをかけているか?」を定期的に見直すことが、利益率を改善するための第一歩です。
本記事で紹介した手数料は、一般的な目安となります。実際の手数料率や費用負担は、施設ごとの契約条件や販売設定、キャンペーン参加状況などによって異なる場合があります。また、掲載内容に誤りが含まれている可能性もございますので、詳細については各OTAとの契約内容をご確認ください。